支援体制

学修面

プログラム履修における学修面での支援を行なうために、以下のような制度・体制を整えています。
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副指導教員

プログラム履修者は所属研究科以外の京都大学専任教員(表4)もしくは国際アドバイザー、産官アドバイザーから1名をGSS副指導教員として登録します。プログラム担当者でない教員であっても副指導教員として登録することは出来ます。これによって学際的、国際的な広がりを持って研究への助言を受けることが出来ます。

 

国際アドバイザー

本プログラムの趣旨に共感し、また学生に対し積極的に教育的な関わりを持つ、安全安心分野において国際的に活躍している研究者、実践家を国際アドバイザーとして登録しています。
表10 国際アドバイザー一覧
 
名前所属
アートン・ ボッドステイン
Airton Bodstein
フルミネンセ連邦大学 大学院
市民防衛研究科
所長ブラジル
バダウィ・ルーバン
Badaoui Rouhban
ユネスコ 自然災害部部長フランス
エンダシャウ・ベケレ
Endashaw Bekele
アディスアベバ大学 理学部生物学科教授エチオピア
フェルドウスィー・ カドリ 
Firdausi Qadri
バングラデシュ国際下痢性疾患
研究センター ワクチン科学部
所長バングラ ディッシュ
フラン・バーム 
Fran Baum
フリンダース大学  公衆衛生学部専攻長・教授オーストラリア
春日文子
Fumiko Kasuga
国立医薬品食品衛生研究所安全情報部長日本
グニラ・リンドストレム
Gunilla Lindstrom
フィンランドエレブロ大学 
MTMリサーチセンター
教授スウェーデン
豊福肇
Hajime Toyofuku
国立保健医療科学院  国際協力研究部上席主任
研究官
日本
ハンス・ファン・ ヒンケル
Hans van Ginkel
ユトレヒト大学 元国連大学学長教授オランダ
イディア・カルナサガル
Iddya Karunasagar
国際連合食糧農業機関 (FAO) 
生産・貿易マーケティングサービス部
上席漁業
調整官
イタリア
イサク・K・ニャモンゴ
Isaac K. Nyamongo
ナイロビ大学文化人類学研究所 
ジェンダー・アフリカ研究
教授・所長ケニア
ヤコブ・リーナー
Jakob Rhyner
国連大学 環境・人間の安全保障研究所所長ドイツ
ヤン・ソパヘルワカン
Jan Sopaheluwakan
インドネシア科学技術院(LIPI) 
ICIARプログラム
議長インドネシア
ジョン・グレン・ モリス・Jr
John Glenn Morris, Jr.
フロリダ大学 新興病原体研究所所長・教授アメリカ
ジョン・M ・ウォレス
John M. Wallace
ワシントン大学教授アメリカ
ジョイ・ジャクリーン・ ペレイラ
Joy Jacquline Pereira
東南アジア災害防止研究所副所長マレーシア
ジュハ・I・ウィトォー
Juha I. Uitto
国連 開発計画評価部副所長アメリカ
リー・クック・ズワイン
Le Quoc Doanh
ベトナム国立北部山岳地域
農林科学研究所
所長ベトナム
諏訪理
Makoto Suwa
世界気象機関(WMO)スイス
マルガレータ・ ワルストロム
Margareta Wahlstrom
国連 国際防災戦略事務局(UNISDR)国連事務総長
特別代理
スイス
モハメッド ・ ファウジー・バクリー
Mohamed Fawzy Bakery
エジプト水資源・灌漑省 
国立水研究センター(NWRC)
副所長エジプト
渡邊奈々
Nana Watanabe
アショカ・ジャパン日本事務局
代表
日本
P・K・ラマチャンドラン・ナーイル
P. K. Ramachandran Nair
フロリダ大学 森林資源保全学専攻名誉教授アメリカ
ピーター・ギルラス
Peter Gilruth
国連 環境計画早期警戒アセスメント部門部長ケニア
ピーター・ピオット
Peter Piot
ロンドン大学 公衆衛生学・熱帯医学
大学院
研究科長イギリス
ロバート・H・ホール
Robert H. Hall
アメリカ国立衛生研究所(NIH) 国立アレ
ルギー・感染症研究所微生物感染症部門
プログラム
オフィサー
アメリカ
ロイ・C・サイドル
Roy C. Sidle
米国環境保護庁(EPA) 国立曝露研究所
生態系研究部門
所長アメリカ
福井龍
Ryu Fukui
アジア開発銀行 地域・持続的開発局アドバイザーフィリピン
細谷龍平
Ryuhei Hosoya
国連 教育科学文化機関(ユネスコ)事務局長フランス
滝・リース・幸子
Reece Sachiko Taki
ロサンゼルスユング研究所研究員アメリカ
サルバノ・ブリセニョ
Salvano Briceno
国際科学会議 世界地震モデルプロジェクト
災害リスク統合研究計画 (IRDR)科学 / 
前国連ISDR事務局長
委員長フランス
サムエル・ジェフリー・ シャラドゥー
Samuel Geoffrey Schladow
カリフォルニア大学デイビス校 社会環境工学部
環境力学専攻
所長・教授アメリカ
サロジ・ジャー
Saroj Jha
世界銀行 中央アジア地域部長、
世界銀行 災害軽減・復興グローバル基金(GFDRR)
マネージャーアメリカ
狩野繁之
Shigeyuki Kano
国立国際医療研究センター研究所 熱帯医学・
マラリア研究部
部長日本
シマタイリ・アパナ
Simmathiri Appanah
国連 食糧農業機関 (FAO) 
アジア太平洋事務局
上級プログラム
アドバイザー
タイ
スリカンタ・ヘラート
Srikantha Herath
国連大学本部 環境と持続可能な
開発プログラム(ESD)
学術研究官日本
トーマス・ デジャマルディン
Thomas Djamaluddin
インドネシア宇宙航空庁 
大気科学センター
センター長インドネシア
ティム・パルマー
Tim Palmer
オックスフォード大学教授イギリス
ティム・R・H・ デイヴィス
Tim R.H. Davies
カンタベリー大学 地質科学研究所教授ニュージーランド
播則建
Tso-chien Pan
南洋理工大学教授・専攻長シンガポール
ウォルター・D・ ムーニー
Walter D. Mooney
アメリカ地質調査所研究者アメリカ
王偉
Wang Wei
清華大学環境学部教授中国
ウィリアム・ジョン・ シエンビエダ
William John Siembieda
建築・環境デザイン学部 
都市・地域計画学科
教授アメリカ
呉忠良
Wu ZhongLiang
中国地震局 地球物理研究所所長中国
ロビン・ロバートソン・マーフィー
Robin Roberson Murphy
テキサスA&M大学教授アメリカ

 

産官アドバイザー

国内の企業を中心に、企業的、行政的観点から安全安心分野で活躍しようとする学生に助言を行っていただく人々を産官アドバイザーとして登録しています。
表11 産官アドバイザー一覧
 
名前所属役職
川下 洋一郎JFEスチール株式会社知的財産部
河口 真理子株式会社大和総研調査本部主席研究員
和田 周久株式会社EduLab取締役副社長 兼 CMO
Sanjeev SinhaIJIPアセット・マネジメント株式会社社長
金田 晃一ANAホールディングス株式会社 コーポレートブランド・CSR推進部グローバルCSRヘッド
平岡 斉士国立大学法人熊本大学社会文化科学研究科 教授システム学専攻准教授
樫野 由昭(株)アレスパートナーズ代表取締役
岡 敏弘福井県立大学経済学部(大学院経済・経営学研究科兼担)教授
森田 光茂Koshii Maxelum America Inc.Advisor
日比谷 武富士ゼロックス株式会社顧問

 

メンター

本プログラムでは、プログラム履修の支援を目的として各履修者(本科生)にメンター教員が割り当てられます。
履修者は、メンター教員と適宜連絡を取り合いながら、履修計画、各種書類の提出、プログラム内で行われる活動におけるプレゼンテーション等の準備、各自の学位論文と本プログラムとの関連づけ、等の支援を受けることが出来ます。
メンター教員は、履修者1名に対して1〜2名割り当てられます。
なお、担任するメンター教員は、学期の初めに通知されます。

リーダーシップ

安全安心分野で活躍するための、学際的、国際的研究、実践を積み重ね、将来のグローバルリーダーとなるにあたって、モデルとなる研究者・実践家を本プログラムではライジングリーダー、リーディングエキスパートとして招聘し、講演と討議を通じて、リーダーシップとその使命感・倫理観、研究と実践をつなぐ専門性と俯瞰力の滋養を促しています。

詳しくはこちらをご覧ください。

経済面

本プログラムの履修を経済面から支え、特に優秀な学生の学修を促すための制度として、学修奨励金および応募生研究資金を提供しています。

学修奨励金

授業料などの経済的負担を軽減し、プログラムにおける履修および学位研究に専念できるよう、学修奨励金を支給しています。
なお、国費留学生の奨学金、日本学術振興会の特別研究員(DC1、DC2)の研究奨励金、その他の奨学金などと重複して受給することは出来ません。また、アルバイトなどの副収入も受けてはいけません。

受給資格 GSSプログラム履修者であり、休学をしていない者
選考手続き 所定の申請書に基づいて行われる
受給条件 他の奨学金等との重複は認められない、またアルバイト等も禁止されている
受給予定額 1人あたり月20万円

応募制研究資金

学位研究、フィールド実習、インターンシップ研修、学際ゼミナール、国際スクール、産学連携プログラム、国際共同プロジェクトなどに参加し、あるいはこれらを実施するための資金を、応募制研究資金として支給しています。履修生は、毎年度応募の機会が与えられます。

受給資格 GSSプログラム履修者で休学をしていない者
選考手続き 研究活動経費申請書の提出に基づいて行う
受給条件 ガイドラインを良く読んだうえで、各研究科の手続きに従って使用すること
受給予定額 各研究計画による(2016年度は最大年間100万円)